はじめに：費用が「青天井」に感じて不安なあなたへ
「体外受精や不妊治療にかかる費用はいくらかかるんだろう」と不安になる人は多いです。
しかし、実際はそんなに心配することはありません。
高額療養費制度があるので、費用にはある程度上限があり、過度な心配をせずに治療を続けられます。
大手サイトや病院で見る費用にびびらなくても大丈夫な理由
例えば、大手の不妊治療クリニックや病院のWebサイトを見て
「これ全部自費で払うの？」とびっくりした経験はありませんか。
でも心配しなくて大丈夫です。
不妊治療でよく聞く“人工授精”や“体外受精”は基本的に保険で受けることができます。
ただし、保険で治療を行えない場合もあるので、
自分が保険で治療を行えるのかはあらかじめ調べておく必要があります。
保険適用かどうかは、年齢や回数制限、流産歴によって変わります。
一見難しそうですが、調べれば簡単わかるので一度調べておくことをオススメします。
保険適応と高額療養費制度をの基本
不妊治療が保険適用にされる場合、通常の医療費と同じように取り扱われます。
特に重要なのが、高額療養費制度です。
この制度は、保険適応の治療費が上限を超えた場合は、その分の支払いは不要というものです。
この上限は、年収などによって前後しますが、約8万円の人が多いです。
つまり、「１ヶ月の支払いが約8万円を超えることはない」ということです。
「でもこの制度難しそう」と思った人に朗報。
この制度、勝手に適用されます。
現在、病院で治療を受ける際に、健康保険証ではなくマイナンバーを提示していますよね。
その中には、治療歴の情報もあるので、勝手に１ヶ月分の治療費を累計して、
窓口での支払いがそれを超える場合は、支払いが「624円」や「22円」になるんです。
実際、私も何度も適応されています。
ただし、これはオプションなどの自費診療の額は除外なので、そこだけ注意が必要です。
実際にかかった費用の一例
ここで、私が実際に支払った1周期あたりの費用をざっくりご紹介します。
人工授精は1.5〜2万円。
治療額の上限には至らず、薬代や処置も含めてこの価格。
体外受精は約17万円。
こちらは、採卵で費用の上限に到達しましたが、
そのおかげで、その後の通院は4回ほどありましたが、全て1000円を下回る会計でした。
採卵と移植は別月に行っているので、費用は高いです。
まとめ：体外受精の費用は、制度を知ればそこまで不安に感じなくても大丈夫
「体外受精はお金がかかる」というイメージを持っている方は多いと思います。
けれど実際は、高額療養費制度の仕組みや、保険適用で治療を進められることを知ると、
想像していたよりも大きな負担にならないケースがほとんどです。
私自身も、治療を始める前は
「どれくらいお金がかかるんだろう」「仕事を辞めて妊活に専念しても大丈夫かな」
と漠然とした不安を感じていました。
でも実際は、保険適用内で治療を進めることができ、さらに高額療養費制度も自動的に適用されるため、思っていたよりずっと安心して治療に向き合えています。
例えば、
・40歳未満の方は体外受精も保険適用の対象
・1ヶ月にかかる医療費が一定額（多くの人が約8万円）を超えた分は支払い不要
こういった仕組みを知っているだけで「青天井にお金がかかるのでは」という不安はグッと小さくなります。
「不安の正体は、情報不足だった」と感じる方も多いのではないでしょうか。
この記事を読んで、少しでも気持ちが軽くなった方がいたら嬉しいです。
この後の記事では、体外受精の費用をさらに抑えるための治療・サプリ・オプションの選び方について私たちの工夫をご紹介します。
無理なく費用を抑えながら、自分に合った治療を選ぶ方法を知りたい方は、
ぜひ【次回の記事】もご覧ください。
以上、みにぼぼでした。