不妊治療が月2万5,000円で済んだ理由｜高額療養費制度だけじゃない！付加給付制度とは？

 

不妊治療って、お金がかかるイメージがありますよね。

私も最初は「どれだけ医療費がかかるんだろう…」「払えなくなったらどうしよう」と不安でいっぱいでした。

でも現在、保険適用の不妊治療を月2万5,000円で受けることができています。不妊治療3年目になりますが、お金の心配をしたことはほとんどありません。

実は私の場合、ありがたい制度に助けられていて、安心して治療を続けることができているんです。

それを可能にしているのが、次の2つの制度です。
✅ 高額療養費制度
✅ あまり知られていない「付加給付制度」

「制度について調べてみたけど、正直よくわからなかった」と感じている方も多いかもしれません。実際、いろんなサイトを見ても、専門用語や数式が並んでいて読むだけで疲れてしまいますよね。

なぜこんなに難しく書かれているかというと、年収や年齢などによって制度の内容が変わるから。正確に書こうとすると、細かい数式や条件が増えてしまうんです。

正確さも大事だけど、わかりづらくなってしまっては元も子もないですよね。大事なのは「完璧に理解すること」ではなく、まずイメージをつかむことだと思っています。

そこでこの記事では、妊活3年目の普通の主婦である私が、実体験をもとに、数式や複雑な説明をできるだけ省いて、シンプルにわかりやすく制度を紹介していきます。

この記事の目標は、「わかる」ことではなく「行動できる」こと。

読んだあとに「よし、やってみようかな」と思ってもらえることを目指しています。

✅ 高額療養費制度って何？
✅ どうやって使うの？
✅ どうしたら月2万5,000円で不妊治療が受けられるの？
✅ 付加給付制度って何？
✅ 民間の医療保険って、やっぱり入った方がいいの？

そんなふうに悩んでいる方のヒントになれば嬉しいです。ぜひ最後までご覧ください。

高額療養費制度とは

高額療養費制度とは、保険適用の医療を受けたときに、「上限を超えた分は払わなくていいよ」という制度です。

たとえば…
保険適用の医療を50万円分受けたとしても、支払う金額は「8万7,430円」（※年収370〜770万円の方の場合）で済むということです。

もちろん、不妊治療も対象です。

どうやって使うの？申請は必要？

病院の窓口で【マイナ保険証】を提示するだけでです。
自動的に制度が適用されます。申請や手続きは不要です。

実際にあった私のケース

私は採卵のとき、11万円の支払い予定がありました。

でも、マイナ保険証を提示したことで、その日の支払いは「約8万7,430円」で済みました。
さらに同じ月に診察で通院したときは、すでに月の上限に達していたため、その日の支払いは「22円」だけでした。

このように、マイナ保険証を提示するだけで勝手に適用されるなら安心ですよね。

付加給付制度とは

付加給付制度とは、医療費が高額になったとき、会社の健康保険組合が、病院で支払ったお金の一部をあとから返してくれる制度のことです。

たとえば…
「自己負担は最大2万5,000円まで」と決まっている健康保険組合に加入していれば、それ以上かかった医療費が、あとから給料口座に振り込まれるという仕組みです。

実際にあった私のケース（採卵のとき）

【医療費：11万円】
↓高額療養費制度が自動適用  

【窓口の支払い：8万円】
↓付加給付制度が適用（自己負担額の上限が2万5,000円に）

【給料口座に差額が振り込まれる：5万5,000円】


この制度、実は私も全く知りませんでした。

通院から2ヶ月ほど経ったある日、急に「医療費が高額だったため〇〇円振り込みます」「当組合は2万5,000円を超えた分をお支払いします」というお知らせが届いたんです。「なにこれ？」と驚いて内容を確認すると、それが「付加給付制度」のことでした。
書類に印鑑を押して提出したところ、その1ヶ月後には給料口座に差額が振り込まれていました。

医療費4万5,000円のときも！

実は、医療費が4万5,000円だった月も付加給付制度が適用され、差額の約2万円が戻ってきたんです。

つまり、自己負担が2万5,000円を超えているかどうかがポイント。超えていれば、その差額分はあとから返ってくる仕組みです。

でも、この制度は誰でも使えるわけじゃない…

ここで注意点があります。
この制度は、すべての人が使える制度ではありません。
会社がどの健康保険組合に加入しているかによって使えるかどうかが決まります。

✅ 自分が対象かどうか確認する方法
・健康保険証に書かれている「○○健康保険組合」に問い合わせる
・会社の健康保険担当に聞いてみる

※夫の扶養に入っている妻でも、夫の加入している組合の付加給付制度を利用することができます。

自己負担の上限は組合によって違う

私の組合では「2万5,000円」が上限でしたが、これは組合によって違います。
知り合いは「2万円」だったそうです。
なので、「付加給付制度の有無」と合わせて「自己負担の上限金額」も確認するのがおすすめです。

民間保険は必要？私が入らなかった理由

民間の医療保険も気になるという方は多いと思います。私も実際に調べたり、友人に話を聞いたりしました。

でも正直なところ、
・家計の負担が少ない月5,000円程度のプランだと、戻ってくる金額がほとんどない
・いろいろな特約をつければ戻ってくることもあるけれど、その場合は保険料が月に1万円以上になり、トータルで考えると赤字になることが多い

という印象でした。

「プラスになった！」の真相

SNSや口コミでよく見る「不妊治療でかなり戻ってきた」という話、実はその多くが民間保険ではなく、公的な制度や助成金だったりします。

たとえば、
✅市区町村の助成金：1回あたり上限7万円程度（所得制限あり）
✅健康保険組合の付加給付制度
✅高額療養費制度
✅医療費控除：確定申告で税金の一部が戻ることもある

これらが組み合わさって、結果的に「プラスになった！」というケースが多いようです。
つまり、「民間の医療保険で得した」というよりは、「公的な制度をきちんと利用できていた」ことが大きいんですよね。

なので私は、「今のところは民間保険に入らなくていいかな」と判断しました。

まとめ：不妊治療の費用に不安がある方に伝えたいこと

今回の記事では以下のことをお伝えしました。
①保険適用内の治療であれば自己負担に上限があること
②「付加給付制度」や市区町村の「助成金」などによって、自己負担がさらに減る可能性があること

「制度のこと、実はよくわかっていない…」という方もご安心ください。
高額療養費制度や付加給付制度は、特別な申請がなくても自動で適用されるケースが多くあります。ただ、付加給付制度や市区町村の助成金は、内容に個人差があるため、一度ご自身で確認しておくことをおすすめします。

ちなみに、不妊治療は保険適用の範囲が意外と広いです。
・人工授精は、原則すべて保険適用
・体外受精も、40歳未満で6回まで、40歳以上〜43歳未満で3回まで保険適用

「不妊治療って、お金がたくさんかかりそう…」と身構えてしまう方も多いと思いますが、実は、想像しているほど高額にならない場合もあるんです。

きっと、多くの方が不妊治療の費用に不安を感じるのは、「いったいどれくらいかかるのかわからないから」ではないでしょうか。
この記事を通して、自分はどのくらいの負担で治療が受けられるのか、少しでもイメージがついたならうれしいです。

以上、みにぼぼでした🙈

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